リフォームを考えたら･･･
「リフォームをしたい」と考えると、「どんなリフォームをしたらよいのか」「誰に頼んだらよいのか」など、様々な疑問がでてくると思います。ここでは、リフォームを検討するときに知っておきたい、基礎的な情報についてご紹介します。
リフォームとは、今、住んでいる住宅の改築や改装、特に内外装の改装を差す和製英語。英語で一番近い表現は、“redecoration”である。
英語の“reform”は「改心する、改正する」もしくは広く「作り直す」の意であり、日本語の「住宅リフォーム」を意味する「改築」に相当する語は“remodel”である。
また、最近の建築業者の中には「リフォーム」ではなく、「家を作り直す」との意を込めて「リホーム」(ReHome)と明記しているところもある。
住宅リフォームの主なものとしては
- 雨漏りなどの修繕
- 外壁の取り替え
- 住宅設備（キッチン、浴室などの水周り主体）の取り替え、補修
- 今の住宅の床面積を増やす（これを増築と称する）
- 今の住宅の床面積を増やさずに中の間取りを変える（これを改築と称する）
- 省エネルギー性能の強化（ペアガラスサッシなど）
- 耐震性の強化（補強工事など）
- バリアフリー対応化
他が挙げられる。
一般的には、近在の信用できる工務店を中心にした業者に内容を打ち合わせ、積算、見積もりをもらって工事を依頼することになる。基本的に一品物対応になるため部材の価格は比較的高めになる。また、現物合わせの作業を精度良く行うために「職人の技」と呼ばれるような熟練作業が必要となり、小規模な改装であっても意外に高くつくことも多い。
例えばユニットバス取り付け工事では、ユニットバス自体は工業量産品のため価格は明瞭であるが、それを現物合わせで取り付ける作業は意外と手間取り作業費がかさむことも多くなる。熟練の大工さんなどの個人業者では、ユニットバス自体を定価で見積もりユニットバス販売である程度の利益を見込んでいるので、作業工数が予定をオーバーすることがあっても、きっちり仕事をして貰えることが多い。
工事会社は、費用負担の最も多い設備機器等に利益を載せるケースが多いため、最近では施主が材料を安価で調達し、工事会社へ支給する「施主支給」というシステムを利用し施工するケースも増えてきている。
なお、住宅リフォームを行う場合、築年数やリフォーム業者、リフォーム内容など、条件によっては自治体から補助金が支給される場合がある。
●住宅に係る耐震改修促進税制
耐震改修を行った場合の所得税・固定資産税に関する特例借置が設けられています。
●住宅のバリアフリー改修促進税制
バリアフリー改修工事を行った場合の所得税・固定資産税に関する特例借置が設けられています。
●省エネ改修促進税制
省エネ改修工事を行った場合の所得税・固定資産税に関する特例借置が設けられています。
●耐震やバリアフリー改修の補助制度
耐震やバリアフリー改修などの補助制度を設けている地方公共団体もあります。
●介護保険による支給
介護保険では、介護のための住宅改修に用意された費用支給制度があります。
手すりの取り付けや段差の解消など、体の不自由な人が住まいを暮らしやすくするためのリフォームが対象で、限度額は20万円（自己負担1割を含む）です。
●融資制度
地方公共団体や金融機関では、リフォーム用の融資制度が用意されているところがあります。
必要に応じてそれぞれの窓口に問い合わせて、融資の条件、返済方法、金利などについて事前によく説明を受け、無理のない融資を受けましょう。
リフォームを検討している場合、自治体（市役所）に相談すると良い。
|
